きシンジケートローンには多様な利用形態があり、市場にも次第に浸透しました。それには主にa～dのようなメリットがあるからです。

a.資金調達基盤の拡充、新たな貸し手の開拓、機動的な資金調達

b.キャッシュフローに応じた柔軟な実行・返済条件の設定

c.取引金融機関との交渉負荷・事務負荷の軽減

d.強固な資金調達基盤の対外アピール、先進的な企業イメージの定着

上記のようなメリットの理解と認知が広まるにいたり、公開大企業から非公開企業や中堅企業に融資先も広がっていきました。

一方、貸付人側では、量的緩和政策のもとで資金運用難の状況が続き、地域金融機関などが積極的にシンジケートローンに参画しました。貸付人はアレンジャーから得た情報をもとに与信判断し、相対取引であれば必要になると予測される多額のマーケティングコストを負担することなく、新規融資の実行ができます。また、融資先の信用状況に懸念が発生すれば、貸出期日をもって、融資先との関係や取引経緯を顧慮することなく取引終了できます。つまり、相対取引に比べて機動的・能動的に貸出ポートフォリオをコントロールできるということです。

シンジケートローン市場規模は、金額、組成件数ともに平成12年頃より拡大が始まり、現在では、コーポレートファイナンスの中核手段に成長し、平成22年初頭の契約残高は、57兆円規模ともいわれています。

平成21年はシンジケートローン組成金額が増加しましたが、下記要因が考えられます。また金融機関の預貸ギャップは拡大して、シンジケートローンへの参画意識は高まりました。主な理由としましては、下記a.b.c.が挙げられます。

a.東日本大震災の影響による直接金融市場の一時的な混乱が発生し、社債からシンジケートローンへのシフトがあった

b.円高の追い風もあいまって、日系企業による海外企業買収案件が増加したこと

c.企業が不測の事態に備えて、手元流動性資金を手厚くするスタンスを強め、コミットメントラインの設定・更新ニーズが高まったこと

加えて金融機関の預貸率は、一般的に低下傾向にありますので、このことがシンジケートローンに参画する一因になっているとも考えられます。